「大盛り無料、やめたいけど怖い」 この相談は、定食店や丼店で本当に多いです。
Yahoo!知恵袋でも、 「おかわり無料・大盛り無料はどうなっているのか」という質問が繰り返し出ています。 つまり、お客さん側も店側も、無料の前提を気にしているテーマです。
先に結論
- 大盛り無料は、感覚で続けると利益が削れやすいです
- 判断は
大盛り利用率と追加原価の2つで十分です - 全廃より、限定見直しの方が実務では安全です
2026年に無料施策の見直しが必要な理由
- 厚生労働省: 令和7年度最低賃金の答申ベース全国加重平均は1,121円（前年度比+66円）
- 帝国データバンク: 2025年の飲食店倒産は900件（過去最多）
仕入れも人件費も上がる局面では、 「小さな無料」が積み上がって大きな利益漏れになります。
判断式はこれだけ
実質原価 = 通常原価 + (大盛り追加原価 × 大盛り利用率)実質粗利 = 売価 - 実質原価大盛り利用率 は、
対象商品の注文のうち、何%が大盛りだったかを示す割合です。
かんたん例
- 通常原価: 340円
- 大盛り追加原価: 55円
- 大盛り利用率: 40%
- 売価: 850円
実質原価 = 340 + (55 × 0.40) = 362円
実質粗利 = 850 - 362 = 488円利用率が60%まで上がると、 実質粗利はさらに下がります。
失敗しやすいポイント
1) 全商品で無料を続ける
原価が高い商品まで無料にすると赤字化しやすいです。
2) 利用率を見ない
体感と実数がズレている店は多いです。
3) いきなり全面廃止する
反発が出やすいので、段階見直しが安全です。
今週やること
- 上位5商品の大盛り利用率を記録
- 商品別に追加原価を計算
- 実質粗利が薄い商品を抽出
- 「無料継続」「条件付き無料」「有料化」に3分類
- 2週間後に販売数と粗利を再確認
まとめ
大盛り無料は、 続けるかやめるかの二択ではありません。
数字で分類して運用すれば、 集客と利益のバランスを取りやすくなります。