ブログ

飲食店の原価計算に光熱費は入れる？迷わない配賦ルール（2026）

『光熱費を原価に入れるべきか』で迷う小さな飲食店向け。難しい会計用語を使わず、1食あたりへ割り振る実務ルールを具体例つきで解説します。

公開 2026年2月17日

飲食店原価計算光熱費原価率価格設定小規模飲食店配賦2026

電気代とガス代、上がっているのは分かる。でも「メニュー原価にどう入れればいいか」で止まる。この相談、2026年の小さな飲食店でかなり増えています。

先に結論

光熱費は、まず「1食あたり何円か」に直して見るのが最優先です。
難しい配賦ルールは不要です。最初は売上比率ルールだけで十分です。
食材原価率だけではなく、光熱費を入れた“実質原価率”まで見ると、値上げ判断が早くなります。

むずかしい言葉を先に

配賦（はいふ）: みんなで使った費用を、商品ごとに分けること。
実質原価率: 食材費に加えて、光熱費なども入れて見た原価率。

いまの数字（2026-02-17確認）

中小企業庁の2025年9月調査では、価格転嫁率は 53.5%。
内訳では、エネルギーコストの転嫁率は 48.9% にとどまっています。
経済産業省の公表では、日本のキャッシュレス決済比率は2024年で 42.8%（141.0兆円）。

ポイントはシンプルです。上がったコストを、価格へ十分に乗せ切れていない店が多いということです。

現場でよく出る困りごと

「食材原価は合っているのに、なぜか利益が薄い」
「値上げ理由を聞かれても、数字で説明できない」
「光熱費を全部固定費に置いたままなので、メニュー判断が遅れる」

Yahoo知恵袋や個店向けブログでも、「どこまで原価に入れるべきか」の質問が繰り返し出ています。

まずはこの2式だけ

1食あたり光熱費 = 月間光熱費 ÷ 月間販売食数

実質原価率 = (食材費 + 1食あたり光熱費) ÷ 売価 × 100

これなら、会計ソフトに詳しくなくても計算できます。

5分でできる試算例

前提:

月間光熱費: 180,000円
月間販売食数: 2,400食
看板メニュー売価: 980円
食材原価: 340円

1食あたり光熱費 = 180,000 ÷ 2,400 = 75円
実質原価率 = (340 + 75) ÷ 980 × 100 = 42.3%

食材原価率だけなら 34.7% ですが、光熱費を入れると 42.3% まで上がります。ここで値段・量・セット構成を見直す判断ができます。

小さな店向けの配賦ルール（最初は1つでOK）

ルールA: 売上比率で分ける（推奨）

全メニューの売上比率で光熱費を割る
いちばん簡単で、継続しやすい

ルールB: 調理時間で分ける

仕込み・火入れ時間が長いメニューに多め配賦
焼き物・煮込み系に向く

ルールC: 機器使用で分ける

フライヤー、オーブンなど電力機器の使用で配賦
精度は高いが、最初は手間が大きい

迷ったら、まずは ルールA だけで十分です。

今週やること

月間光熱費を確認する（電気・ガス・水道）
月間販売食数を出す
売上上位5品だけ実質原価率を計算する
実質原価率が高い2品だけ対策を決める

まとめ

光熱費を原価へ入れる目的は、会計を難しくすることではありません。「どのメニューが本当に残るか」を早く判断するためです。まずは1食あたり何円か。ここから始めれば、値上げ判断の迷いはかなり減ります。

参考リンク（確認日: 2026-02-17）

よくある質問

光熱費は原価計算に必ず入れるべきですか？

厳密には入れた方が判断精度は上がります。まずは売上上位メニューだけでも1食あたり光熱費を割り振るのがおすすめです。

配賦って何ですか？

配賦は、共通でかかった費用を商品ごとに割り振ることです。この記事では難しい計算を使わず、実務で回る方法だけを紹介します。

食材原価率だけ見てはいけませんか？

食材原価率だけだと、光熱費や手数料の上昇を見落としやすいです。『売れているのに残らない』を防ぐには補助指標が必要です。

小さな店でも週次で更新した方がいいですか？

はい。毎週10分でも更新する方が、月末にまとめて見直すより利益ズレを早く止められます。

今すぐ原価を計算してみましょう

材料単価を入力するだけで、レシピ原価・利益率・販売価格を自動計算します。

無料で始める

飲食店の原価計算に光熱費は入れる？ 迷わない配賦ルール（2026）