「雨の日だけ、売上がガクッと落ちる。」
このときよく出る施策が、
雨の日クーポンです。
先に結論
- 雨の日クーポンは
客数ではなく粗利で判断する - 値引きは小さく始め、2週間で比較する
- 案内文を統一するとクレームを減らせる
なぜ2026年は特に慎重に見るべきか
- 2025年の飲食店倒産は 900件（過去最多）（2026-01-13公表）
- 飲食店の価格転嫁率は 32.3%（全業種平均 39.4%）
- 2026年2月の食品価格改定は 674品目、平均 16% 増（2026-01-30公表）
- 令和7年度の最低賃金は全国加重平均 1,121円
ここでいう 価格転嫁 は、
上がったコストを販売価格に反映することです。
転嫁しにくい時期ほど、
「値引きして増えた売上」が本当に残るかを確認する必要があります。
まず使う式
クーポン施策後の粗利差
= (増えた客数 × 客単価 × 粗利率) - 値引き総額 - 追加人件費粗利率 は、売上から原価を引いた後に残る割合です。
店に残るお金、と考えると分かりやすいです。
5分でできる試算
雨の日1日あたり:
- 客数増: 14人
- 客単価: 1,200円
- 粗利率: 60%
- 値引き総額: 6,800円
- 追加人件費: 1,121円
増加粗利 = 14 × 1,200 × 0.60 = 10,080円
粗利差 = 10,080 - 6,800 - 1,121
= 2,159円/日この例なら、
施策を続ける価値があります。
逆に、客数増が7人しかない日は
増加粗利 = 7 × 1,200 × 0.60 = 5,040円
粗利差 = 5,040 - 6,800 - 1,121
= -2,881円赤字になるので、
値引き条件の見直しが必要です。
現場で回る運用ルール
1) 値引き率を固定する
最初は5〜10%に絞る。
いきなり大幅値引きは避けます。
2) 対象商品を限定する
高原価メニューを除外して、
粗利が残る商品だけ対象にします。
3) 雨判定の基準を明文化する
例:
当日11:00時点で降雨なら適用基準が曖昧だと、
スタッフ対応とお客さま認識がずれます。
コミュニティで多い悩み
- 雨の日は本当に客足が落ちるのか
- 雨の日クーポンの使い方が分かりにくい
- 値引きしすぎて常連が通常価格で買わなくなる
- 雨が止んだタイミングの適用判断でもめる
質問を見ても、
「条件の明確化」が不足すると不満が出やすいです。
むずかしい言葉をやさしく
- 粗利: 売上から原価を引いた残り
- 値引き総額: クーポンで引いた金額の合計
- 粗利差: 施策前後で増減した利益
今週やること
- 雨の日の客数と売上を2週間記録
- クーポン利用数と値引き総額を記録
- 粗利差を毎日計算
- 赤字日の原因（値引き率/対象商品）を確認
- 14日後に継続・停止を判断
まとめ
雨の日クーポンは、
やるかやめるかではなく「設計次第」です。
客数より粗利で見れば、
無理なく続けるラインが見えてきます。
参考（確認日: 2026-02-17）
- 帝国データバンク: 2025年「飲食店」の倒産動向（2026-01-13公表）
- 帝国データバンク: 「食品主要195社」価格改定動向調査（2026-01-30公表、2026年2月は674品目・平均16%）
- 厚生労働省: 令和7年度 地域別最低賃金改定状況（全国加重平均1,121円）
- Yahoo!知恵袋: 雨の日は飲食店売上が下がるか（q11265279696）
- Yahoo!知恵袋: 雨の日の飲食店客足に関する相談（q14247501524）
- Yahoo!知恵袋: 雨の日クーポンの使い方に関する相談（q14209914264）
- Yahoo!知恵袋: 雨の日クーポンの適用条件に関する相談（q12158134457）
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